賃貸物件を探す際に、広告や募集図面に「取引形態」という言葉を見る機会があるでしょう。
賃貸物件の募集における取引形態は物件を借りる際に確認しておくべき事柄の一つです。
しかし取引形態のどこを押さえておけばいいのか、どこが違うのかを詳しく知らない方も少なくありません。
今回は取引形態とは何か、またその種類について解説します。
そもそも賃貸募集の取引形態とは？
賃貸物件を契約する際、多くの場合では不動産会社を経由します。
これは一般の貸主と借主同士が直接やり取りをおこなうよりも、間に不動産会社が入ることにより、両者間の負担を軽減し円滑に取引を進めていくことができるためです。
この不動産会社が取引の際にどの立場にあるのかを示しているものが、賃貸物件における取引形態です。
契約する際の流れや仲介手数料などは取引形態によって異なります。
だからこそ賃貸物件の契約にあたって取引形態はチェックするべきポイントです。
ちらし広告には取引形態が必ず記載されているので、賃貸物件をお探しの際にはしっかり確認するとよいでしょう。
賃貸募集の取引形態の違いとは？
賃貸物件における取引形態は主に3種類があります。
●仲介（媒介）
●代理
●貸主
上記の形態にはそれぞれ特徴に違いがあります。
仲介（媒介）とは、不動産会社が貸主と借主の間を取り持ち、スムーズに取引が進むよう業務をおこなうことです。
仲介（媒介）は、一般的によくみられる取引形態で、契約成立後に借主が不動産会社へ仲介手数料を支払う場合が多いです。
代理は、不動産会社が物件の所有者、すなわち貸主から代理権を得ている場合の形態です。
貸主の代理人であるため、入居者審査や契約の手続きも不動産会社がおこないます。
多くの場合、仲介手数料は貸主が負担します。
一方、貸主では物件の所有者である不動産会社から直接物件を借りるので、仲介手数料は発生しません。
なお、仲介や代理の取引形態では契約の際に重要事項の説明が必須ですが、貸主の場合は必須ではありません。
重要事項には対象となる物件の細かい内容や状況、家賃額や更新の金額と時期、その他条件など、非常に大切な内容が含まれています。
そのため、取引形態が貸主の際には契約内容をご自身でよく確認しなくてはなりません。
